東京医大に端を発した女性受験生への差別的入試に関する話である。世間的には、入試改革が行われて、今まで不利益をこうむっていた女性受験生の合格数が増えてめでたしという事になっている。だが、それでいいのかということである。

医療界では、2004年からの研修医制度の改革により、大学医局の凋落が起こり、地方の医師不足が深刻化したといわれている。外科を志望する医学生が減った為、何とか外科医を増やそうとしたことが逆に減らす結果となっているともかく。本当に技術を磨くべき２０代に研修医として無駄な時間を費やされる結果となった。将来、役に立たない２年間の研修はいらないという事である。

今回の不正の改革によって、これから先ますます女医が増えることが予想されている。しかし、女性医師はいわゆる「ゆるふわ女医」化する人が増加し、実際の役に立たないのではないかと懸念されている。当直は「致しません」、地方出張は「致しません」という事では、周りの同僚の負担ばかりが増え、地方に派遣される医師がへる結果となる。

「女性減点入試の真犯人」という副題である。その割りに、本当の真犯人はかかれていない。以上のことを見てくれば、当然その真犯人は厚労省であると書くべきであろう。もし、厚労省がこの件について反撃をしてこないのだとすれば、それは医者はもうこれ以上増やす必要がないという事の裏返しという事になるのだろう。

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